『粗利(あらり)・粗利率、売上総利益・売上総利益率』を簡単に解説。これでもう迷わない!
こんにちは、東京都足立区の税理士_佐藤 @zeirishi_satoです。
今回は、はじめての方向けに「粗利・粗利率、売上総利益・売上総利益率」をかみ砕いてかんたんに解説していきたいと思います!
馴染みのない方には、ちょっと混乱をきたすワードかもしれません。(そもそも、読み方がわからない!なんて声も^^;)
それでも自社の業績を知る上で重要な指標の一つですし、経営者との会話や書籍などでも頻繁に出てくる言葉ですから、今回の記事で知ってもらえたらなと思います。
「粗利と売上総利益」は同じ意味
粗利 = 売上総利益 です。
同じ意味です。
読み方はこうです。
・粗利 あらり
・売上総利益 うりあげそうりえき
会社の決算書や損益計算書(P/L)では、売上総利益と書かれています。(会計上の正式な記載)
ですが、話す場合は粗利ということが多いのではないでしょうか。
理由は、たぶん、短いから。
あらり なら3文字で済みますよね。
粗利 = 売上総利益 です。
粗利=売上総利益とはどんな利益なのか
続いて、粗利(=売上総利益)とはどんな利益を指すのか?
粗利 = 売上 − 売上原価 |
売上から売上原価を引いた金額が粗利です。
↓この表の赤枠で囲まれた部分が粗利を計算している部分です。
↓拡大するとこうなっています。
売上原価とは何かというと、簡単に言えば仕入と外注費です。
売上原価はご自身の商売によって様々です。
仕入しかない、両方ある、そもそも売上原価がないってこともありえます。
こうなると売上原価のことをムシするわけには行かないので少しだけ。
例えば飲食店であれば、食べ物・飲み物を仕入れますね。
クリニックでしたら、注射など医薬品を仕入れます。
広告制作会社であれば、印刷費、デザイナーへの外注費などが発生します。
売上をあげるために無くてはならない費用が、売上原価というイメージですね。
間違えないようにしたいのが、給与や旅費交通費、消耗品費などのいわゆる販管費(諸経費)は、売上原価に入れないことです。(※業種によってはそうではないことがあります)
売上から売上原価と販管費を引いた利益は、また別の名称の利益になります。
《関連記事》損益計算書PLの見方→「利益」と言われる項目は5つある。売上だけに目を奪われないように
自身の事業の根本となる売上から売上原価を引いた金額が粗利です。
この粗利があるから、自分や従業員への給与、社会保険料、備品、家賃などの販管費を支払うことができます。
この粗利がどれくらいあれば費用を滞りなく払えるのか、つまり資金繰りを考えるにあたっても重要な数値が粗利と言えます。
そこで次の「粗利率」です。
自身の事業の粗利率を頭に入れておくと、ざっくりと資金繰り(お金の出入り)がわかるようになります。
粗利率=売上総利益率とは
もうお分かりかもしれませんが、
粗利率 = 売上総利益率 です。
「率」とついています。
これは、売上のうち何%が粗利となっているかを示すものです。
計算方法は簡単で、このように求められます。(これに100%をかけると「率」になりますね)
粗利 ÷ 売上 |
↓この数字ですと、
2,000 ÷ 5,000 = 40% となるわけです。
売上が増えれば粗利率も上昇しますし、売上原価が減っても粗利率は上がります。
逆に売上の減少や、売上原価の増加があると粗利率は下がることになりますね。
自社のだいたいの粗利率が頭に入っているなら、売上額がわかれば粗利が計算できます。
ちょっとつっこんで、毎月のおおよその販管費がわかっていれば、粗利からその販管費を引けば、お金がいくら残るかわかりますよね。
これをざっと計算できるだけでも(根拠のない)お金の不安はかなり減るんじゃないでしょうか。
《関連記事》今お金いくらあるんだっけ?預金残高を簡単に毎日チェック!家計簿アプリのマネーフォワードなら無料で可能。
まとめ
今回は、はじめての方向けに「粗利・粗利率、売上総利益・売上総利益率」をかみ砕いてかんたんに解説してきました。
言葉の意味を知るのも大切ですが、ご自身の事業の「粗利の額・粗利率」を把握して、資金繰りに活かせることが一番重要だと考えています。
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《編集後記》
昨日は個別相談1件。
顧問税理士がついている方でしたが、「ブログ見て、(生命)保険料の支払いを確認しました!」と。
ブログ書いていて良かった〜と思う瞬間でした^^
10連休の影響による4月引落しの支払いで注意しておきたいこと2019。経営セーフティ共済や生命保険など。 | 佐藤崇税理士事務所
《兄弟日記7歳5歳》
米津玄師さんの歌を2人でよく歌っています。
あの日の苦しみさえ、あの日の悲しみさえ〜♪と。(笑顔で)
歌詞とのギャップが 笑
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また、税制も執筆時点のものになっており、記事によってはその後の法改正が反映されていない可能性がありますのでご注意ください。
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